サイバー犯罪が日に日に巧妙さを増す中で、情報漏洩などが発生すればたちまち企業の信頼・ブランド価値が棄損してしまう現在、企業の担当者はどのような危機感を持ち、どのような対策を講じているのか。そんな調査結果を見つけたので、ここで紹介してみたい。
今回紹介するのは、インフォシールド合同会社による企業の情報システム（セキュリティ）・広報・法務・CS部門担当者を対象にした「デジタルリスク対策の企業担当者の意識」に関する調査結果。早速その内容を見てみよう。
【2社に1社が被害を経験】約9割が抱くフィッシング詐欺や情報漏洩といったデジタルリスクへの危機感…経営への影響は避けられるか（インフォシールド合同会社）
まずは企業担当者におけるデジタルリスクへの危機感に関する調査結果。実に9割近い担当者が危機感を持っている結果となっている。具体的にはフィッシングサイトやその対象として自社のサイトが使われる、といった内容が半数を占めており、情報漏洩はもちろんであるが、自社のブランド棄損への意識が高いように見て取れる。
【2社に1社が被害を経験】約9割が抱くフィッシング詐欺や情報漏洩といったデジタルリスクへの危機感…経営への影響は避けられるか（インフォシールド合同会社）
次に紹介するのは、実際にあった被害に関する調査結果。半数以上の担当者が被害に遭った経験があるとのこと。具体的には、こちらも、なりすましアカウントやフィッシングサイト・偽ドメイン拡散といったものが多く、企業ブランドを棄損させるようなサイバー犯罪が多くなってきている印象である。
【2社に1社が被害を経験】約9割が抱くフィッシング詐欺や情報漏洩といったデジタルリスクへの危機感…経営への影響は避けられるか（インフォシールド合同会社）
最後に紹介するのは、デジタルリスクに対する具体的な対策について。まずは社内ネットワークや端末などのセキュリティを最優先にしている様子が見て取れる。まぁ、なりすまし等の監視はマンパワー等のリソースも必要となり、そう簡単にできるものではない。
そんな中でおすすめなのが、顧客とのリレーション強化。これ、インフルエンサーさんなどが行って（？）いるのだが、フォロワーさんとの良好な関係構築の中で、なりすましなどを察知して教えてくれる、というのがよくある話。そういう関係構築を行っておくことで、監視に割くマンパワーを削減できたりするわけだ。
とにもかくにも、ネットでの対応が必要な一方でセキュリティ対策も万全に行わねばならぬのが現実。最新の情報をキャッチしつつ、うまく安全に対応していただくことを願うばかりである。
出典：インフォシールド合同会社 “【2社に1社が被害を経験】約9割が抱くフィッシング詐欺や情報漏洩といったデジタルリスクへの危機感…経営への影響は避けられるか”
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